金利も低くて楽天ポイントももらえる楽天銀行スーパーローン。
あまりにも便利すぎて、ついつい借りすぎて返済できなくなってしまった…という方もいるかもしれませんね。
最初のうちは他社からの借入でなんとか誤魔化せたけど、それもどんどん難しくなっていきます。
やがて返済が完全にできなくなってしまったときはどうすればいいのでしょう。
ここでは楽天銀行スーパーローンで借りたお金の返済ができなくなってしまったとき、どのように対処すべきか解説します。
まずは楽天銀行について知っておこう
楽天銀行スーパーローンでの返済ができなくなったときの対処法を説明する前に、楽天銀行がどのような銀行なのかについて簡単に説明しておきます。
楽天銀行の特徴
- 楽天銀行は楽天グループの一員
- 楽天銀行はネットバンク
- 楽天銀行の保証会社は楽天カードもしくはセディナ
- 楽天銀行のローン回収は債権回収会社が行うこともある
楽天銀行は楽天グループの一員で、前身はイーバンク銀行になります。
楽天グループのサービスとの連携が容易、かつネットバンクの利便性もあるため、利用者の多いネットバンクのひとつです。
楽天銀行のローン回収は、楽天銀行が行うケースと、債務回収会社が行うケースがあります。
メディアやドラマで見るような強引な取立ては法律で禁止されていますが、債権の回収はしっかりと行います。
滞納してしまった時、必ずしも楽天銀行から連絡はあるわけではないということを頭に入れておきましょう。
知らない会社からの連絡と放置してしまうと、最悪の場合簡易裁判所に出頭しなくてはいけないような状況になることもあります。
楽天銀行スーパーローン督促の流れ
楽天銀行スーパーローンの返済が遅れると、翌日中に確認の電話がかかってきます。
一般的に、この段階での催促の電話は丁寧で、あまり度の過ぎたことは言われません。
しかし楽天銀行の場合、この電話連絡の評判があまり良くありません。
返済できず焦る気持ちもありますが、紙に状況を書き出すなどして落ち着いて対応しましょう。
完済まで電話がかかってくるのは、楽天銀行だけでなく、どの金融機関でもさほど大差はありません。
対応がないとどんどん督促は激化していく
電話に出ない場合は、電報・ハガキなどの文書を利用して催促を行います。
楽天銀行では珍しく電報が利用されることがありますが、他社ではあまり使われない督促の方法です。
現在はハガキや文書による催促が一般的ですので、連絡が来るものとして待機しておいてください。
まずは楽天銀行に電話をして、返済の意思と現在の状況を説明して、可能であれば返済計画の見直しを依頼してください。
最終的には法的措置へ移行する
この催促を無視していると、やがて督促状が送られてきます。
「法的な処置を取る」という表記がある場合、少しずつ裁判の準備が進められています。
内容証明郵便が送付されたら、最早訴訟を起こされるまで秒読みです。
内容証明郵便は、郵便局が「いつ誰に」「どんな内容」の文書を送ったか証明する、いわば裁判で利用される証拠になるためです。
実際に法的な処置を取られるかどうかは、借入金額にもよります。
ただし借り入れたお金を返済していない、ということは事実であり、敗訴は免れません。
遅延損害金を含めた一括返済に加え、訴訟の費用や弁護士費用など、本来支払わなくてもいいお金まで請求されます。
いつ簡易裁判所に訴えられてもおかしくない状態だということを認識しておきましょう。
楽天銀行スーパーローンの返済ができなくなったらどうなる？
それでは楽天銀行スーパーローンの返済が完全にできなくなった場合、どうすれば良いのでしょうか。
日雇い・日払いのバイトをする
返済日にまで余裕がある時は、日雇い・日払いのバイトを探しましょう。
- 交通量調査（レア）
- 試験監督
- 軽作業・梱包
- イベントスタッフ
- コールセンター
- 工場バイト
こうしたバイトは、ネットで少し検索をかけるだけでも山のように出てきます。
登録会への参加が必要なものもありますが、なかには当日行くだけで給与がもらえるバイトも少なくありません。
これらを駆使して、なんとか不足している額まで稼いでいきましょう。
でも正直、仕事をしながらアルバイトするのはとても大変。
副業が禁止されている場合もありますし、なかなか手をつける時間がないという方もいるでしょう。
それに体調を崩したり、ムリをし過ぎて本業に支障を出してしまうのは本末転倒です。
できるだけ体力を使わない仕事を選び、休む時はしっかり体を休めてください。
債務整理をする
病気や怪我、家庭の事情など、やむを得ない理由から無収入になってしまった方もいるでしょう。
どうしてもお金を用意できない場合は、債務整理をするしかありません。
まずは、「借金問題に特化した」弁護士に相談する勇気が必要です。
- 任意整理
- 個人再生
- 自己破産
借金の残額、返済期間など総合的に判断して、上記のいずれかの債務整理を行います。
この時重要なのが、「借金問題」を専門にしている弁護士に相談すること。
病院と同じで、弁護士にも「離婚専門」「刑事事件専門」など、よりそのジャンルに詳しい事務所を選ぶ必要があります。
弁護士に相談し依頼を行えば、楽天銀行に受任通知が届き、すぐにでも催促の電話が止まります。
督促の電話に参っている方は、いち早く弁護士に相談するようにしてください。
その後は弁護士に任せることになるので、経過連絡を待つことになります。
ただ、いきなり弁護士事務所に行くのはちょっと…という方は、ネット上の診断コンテンツを利用するのもオススメです。
信用情報に傷がつく＝ブラックリスト入りは免れない
一方で、債務整理を行うと「個人信用情報」にその履歴が残ることになります。
俗に言う「ブラックリスト入り」ですが、これにより5～10年間は新規借り入れができなくなります。
また楽天カードなどを持っている方は、そのカードも使えなくなってしまいます。
クレジットカードの新規作成もできなくなりますので、暫くは現金を使う生活になるでしょう。
債務整理をするということは、これまでと同じ金銭感覚では生活することができなくなる、ということ。
弁護士によく確認し、債務整理のデメリットを受け入れた上で検討しましょう。