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結婚式のキャンセル代を払えない。めでたい式をキャンセルしてしまった時に知っておくべきこと

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様々な事情で結婚式代が払えなくなり、キャンセルしなければいけなくなったという人も多いです。

「見積もりよりも金額が増えてしまって払えなくなってしまった」、「仕事を辞めることになり収入の見込みがなくなってしまった」など。

そんな時、どんな対処法が良いのか見ていきましょう!

 

サチコ
このページの要約

結婚式を決めた時、まさかキャンセルするなんて誰も思いませんよね。

結婚式のキャンセル料金は、式場のキャンセル代以外にも、衣装や引き出物などのキャンセル代もかかってしまいます。

どうしてもやむを得ない場合は、キャッシングなどを利用する方法も考えてみてください。

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結婚式のキャンセル代は、式の日程が近づけば近づくほど膨れ上がってしまいます。

キャンセルを決めた場合は、できるだけ早くプランナーに相談するか、キャンセルの連絡を入れましょう。

詳しくは本文を参考にしてください。

 

結婚式をキャンセルしてしまうとこんな費用が!

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結婚式をキャンセルすると、以下の費用が発生してしまいます。

  • 結婚式場のキャンセル代
  • 結婚式場以外のキャンセル代

結婚式場以外のキャンセル代には、衣装のキャンセル代や引き出物のキャンセル代など多くの費用がかかります。

 

結婚式場のキャンセル代

結婚式をキャンセルすると発生してしまう費用はいくつもあります。

その代表的なものは式場のキャンセル代。

 

正式契約を結ぶと何ヶ月前だろうが、一時金や申込金といった名目で10万円ほど発生するケースがほとんどです。

このお金は通常通り結婚式が行われると、その一部として利用されますが、もしキャンセルした場合、そのお金は返ってきません。

 

そして、キャンセルするタイミングによって支払う費用は異なります。

一例として、東京で人気が高いリベエラ青山のケースで紹介しましょう。

 

【リビエラ青山の場合】

実施日 費用
お申し込み日~実施日より150日前まで お申し込み金100,000円+実費
実施日より149日前~実施日より121日前まで お申し込み金100,000円+実費+基本料金の10%
実施日より120日前~実施日より91日前まで お申し込み金100,000円+実費+基本料金の20%
実施日より90日前~実施日より61日前まで お申し込み金100,000円+実費+基本料金の30%
実施日より61日前~実施日より15日前まで お申し込み金100,000円+実費+基本料金の40%
実施日より14日前~実施当日 最終確定金額の全額

*第1回目のお打ち合わせまでに内金として300,000円のお振り込み

 

ご覧のように申込金は契約成立時から発生します。

そして、実費というのはすでに手配されている商品やサービスなどを指します。

例えば、招待状等の作成を結婚式側に依頼していて、その制作にすでに取り掛かってしまっている場合は全て費用が発生します。

 

そして基本料金が発生するのは149日前から。

つまり、5ヶ月前から基本料金の1部の負担が発生してしまっている状態です。

 

10%の負担ですから、例えば400万円の総額になったら40万円を支払うということです。

結婚式の総額は高額になりますから、10%や20%でもかなりの額ですね。

結婚式が近づけば近づくほどキャンセル代が高くなることがわかります。

 

結婚式場以外のキャンセル代

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結婚式場以外のキャンセル代もバカになりません。

考えられるものとして、下記のような費用が挙げられます。

  • 衣装のキャンセル代
  • 引き出物のキャンセル代
  • 演出のキャンセル代
  • 制作物のキャンセル代

衣装はウェディングドレスやタキシードなどのことです。

特に女性の場合はお色直しが数回ありますから、それだけ多くのドレスを用意している方もいるでしょう。

 

レンタルであれば比較的早い段階でキャンセルすれば費用を取られないこともありますが、ドレスの製作を依頼してしまっているとキャンセル代が発生します。

目安として、レンタルの場合は2週間前ぐらいから費用が発生します。(キャンセル料として50%ほどの負担)

ドレス製作の場合は何日前というより、すでに依頼して製作してしまっている場合は全額負担となるケースがほとんどです。

 

引き出物は参加してくれた人数分用意します。

例えば、カタログギフトなど比較的直前でキャンセルしても費用が発生しないものもあります。

しかし2人の名前が入ったマグカップやお皿などは特注になりますので、キャンセルすると全額負担となってしまうことがあります。

 

また、お料理も参加者分必要になりますので、数日前にキャンセルしてしまうと費用が発生してしまいます。

これはレストランと同じような考え方です。

 

演出のキャンセル代は例えば、催し物をするために舞台やカメラ、撮影部隊などを用意してもらうと設置費用や人員手配の費用が発生してしまいます。

大掛かりな演出になると数ヶ月前から用意しなければいけないので、全額負担となる可能性もゼロではありません。

 

制作物のキャンセル代は、結婚式に流すムービーなどです。

こちらも当然数ヶ月前から製作に取りかかっているケースがほとんどなので、数週間前ぐらいにキャンセルしただけでは全額負担となる可能性が高いです。

 

このように式場以外のキャンセル代も多いので、たとえ式場のキャンセル代が40万円程度にとどまっても、それ以外の費用も増え、結果的には100万円近くになってしまう可能性も考えられます。

 

キャンセル代が払えない場合の対処法とは

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「結婚式をキャンセルしたいけど、こんなにも高額なキャンセル代は支払えない…。」

そんな時は、以下の方法を検討してみてください。

  • 結婚式場やプランナーに相談する
  • ブライダルローンを把握しておく

年齢が若いため、ブライダルローンの審査がおりない場合の対処法も説明しています。

 

結婚式場やプランナーに相談する

払えない場合は、やはりその相手側や仲介役に相談するのが1番です。

最近は式場と直接契約を結ぶというより、ウェディングプランナーやコンシェルジュに相談して契約するというケースがほとんどでしょう。

資金的にどうしても払えなくなったということを素直に話して、今後の対策を検討しましょう。

 

最近はブライダルローンを採用している式場も多いです。

昔は前払い制による一括払いが多かったのですが、なかなか資金が貯められないという依頼者のために、数ヶ月、数年にわたって支払いを終わらせるブライダルローンも増えてきています。

それでしたら現在資金がなくても、長期的な支払いで対応できます。

 

ブライダルローンで把握しておきたいこと

ブライダルローンを実施している銀行やカード会社は多いです。

住宅ローンなどに比べて結婚式のほうがまだ安いですから、申し込みから融資までの審査期間が短いです。

 

比較的敷居の低い書類審査になりますので、ほとんどの方が審査に通るはずです。

ある程度の年収(200万程度)あれば、認められる可能性が高いです。

 

ブライダルローンでお金の借り入れする人は、100万円から200万円程度というケースが目立ちます。

カード会社や銀行の上限は年収にもよりますが、300万円程度と設定しているケースが多いです。

 

また、ブライダルローンは金利がやや高め。

例えば楽天銀行は7%に設定されていますので、借入額が増えれば、それだけ返済費用も増えてしまう点は注意しておきたいところです。

返済期間や返済回数はカード会社やブライダルローンの内容によって異なります。

 

お金がない若年層にブライダルローンは厳しい?

例えば、

  • 若くして、できちゃった結婚で急遽結婚することになった
  • まだ定職についていないけど結婚することにした

こういった方も中にはいます。

そうなると、ブライダルローンも審査におりないことが考えられますので資金繰りが厳しくなってしまうかもしれません。

 

ブライダルローンの条件は18歳以上で、前年度の収入が200万円以上などと設定されていることが多いです。

また、勤続年数も最低1年以上は欲しいところです。

 

こういった条件に満たしていない場合は、違った形での資金調達を考えなければいけません。

考えられるものは下記のようなものです。

  • 身内からお金を借りる
  • 友人や知人からお金を借りる
  • 消費者金融からお金を借りる

ブライダルローンがおりないということは、通常のカードローンや銀行の審査も厳しいと考えざるを得ません。

そうなると、友人や知人、身内からお金を借りる手段が挙げられます。

結婚式のキャンセルとなるとタイミングによっては50万円程度、あるいは100万円ほどになってしまうかもしれません。

自分自身の収入だけでは短期的に厳しいなら、そういった人に相談するのが良いでしょう。

 

そして知り合いに相談するのが恥ずかしいなら消費者金融も検討してみましょう。

消費者金融は金利がついてしまう点が難点ですが、人間関係を壊すことなくお金を借りるなら、検討しておきたい手段の一つです。

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結論、キャンセルは早めに!払えない場合はまずはプランナーに相談!

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結婚式のキャンセル費用をレストランやホテルなどと同じ考えだと痛い目にあいます。

1週間2週間前からではなく、数ヶ月前から費用が発生してしまうことを理解しておくべきです。

 

もしどうしても自己資金ではまかないきれない場合は、分割での支払いを申し出て交渉してみましょう。

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