借り入れのときは誰でも「毎月このくらいの返済額なら大丈夫」と余計なぶんまでお金を借りてしまいがちです。
ソニー銀行のカードローンはネットからいつでも申し込みができます。
ですが、その利用しやすさゆえに借り過ぎるということがあります。
お金を返す予定が狂って大パニック！
「どうしても返済したい、もう他のところから借りるしかない！」
でも、自転車操業になることだけは避けたいですよね。
ここではソニー銀行カードローンから借りたお金を返済できないとき、どのように対処すればいいのかご紹介していきます。
ソニー銀行ってどんな銀行？
まずはソニー銀行について、どのような金融機関なのか、主な特徴をおさえていきましょう。
ソニー銀行の特徴
- 「ソニー生命」「ソニー損保」など、「ソニーファイナンシャルグループ」とひとつとして開業したネット銀行
- ネット銀行のため、実店舗窓口は存在しない
- 保証会社は「アコム株式会社」1社となっている
ネット銀行ゆえのメリットを最大限に発揮しているのがソニー銀行カードローンです。
全国のセブン銀行・イオン銀行ATMでは振込手数料が無料で利用できます。
さらに業界のなかでも上限金利がかなり低めに設定してあることから、右肩上がりに利用者数の増えている評判の金融機関です。
また、保証会社は消費者金融としておなじみのアコム1社のみとなっています。
もし返済ができなくなってしまった場合、ソニー銀行からアコムに債権が渡ります。
その後アコムから債務者に負債を請求するか、もしくは債権回収会社が取り立てを行うことになります。
ですので、滞納してしまうともちろんアコムにもその情報や履歴が残ります。
結果としてアコムからお金を借りることができなくなったり、アコムが保証会社になっている貸金業者を利用できなくなったりする可能性があります。
「悪質」だと捉えられれば最悪の場合、裁判所を通じて法的措置を取られることもあります。
返済ができないとどうなるの？
それでは、借り入れたお金を返済できず、滞納してしまった場合どうなるのか解説していきます。
- まずは電話・文書での催促
- 督促状が送付されたらかなり危険！
まずは電話・文書での催促
「カードローンの返済を滞納してしまったら、すぐに家にまで押しかけてくるような恐ろしい取り立てがあるの？」
こんな不安を抱えている方も多いでしょうが、まずは個人への電話連絡からはじまります。
返済期日に間に合わなかったとき、必ず翌日中に連絡がありますので待機しておきましょう。
この電話連絡は携帯電話にかかってきますので、この段階で家族にバレてしまう、ということはありません。
ソニー銀行やアコムはもちろん、アイ・アール債権回収、ACサービスセンターなど、様々な子会社からかかってくる可能性があります。
この電話に出ない場合、折り返しの連絡をしなかった場合は、会社名と催促の書かれた文書が送付されます。
ハガキや請求書など、書面が送付されることになるため、家族にバレてしまう可能性が一番高くなります。
早期段階の催促の連絡では、返済できるかどうかの意思確認や、返済期日の設定が行われます。
その上で、発生する遅延損害金をあわせた返済合計額を通知されることでしょう。
この段階でしっかり相談して返済したいという誠意を見せれば、会社側もきちんと対応してくれるケースがほとんどです。
決して慌てず、落ち着いて対応すれば、銀行側も状況に応じた提案をしてくれます。
督促状が送付されたらかなり危険！
それをも無視した場合には、督促状が送付されます。
この督促状をも無視した場合には、保証会社による代位弁済が行われます。
そして子会社や回収会社へと債権が移り…やがて裁判所への出頭や、強制執行などの法的措置が取られます。
強制執行が下れば給与や財産の差し押さえが行われ、また職場にも強制執行の事実が知られてしまうことになりかねません。
企業は差し押さえを理由に退職を迫ることはできません。
しかし差し押さえの噂が広がり、結果的に自主退職してしまうケースも少なくないのです。
ソニー銀行に返済できないときの対処法
それでは、どうしても返済できないときにはどのような対処が考えられるのでしょうか。
- 家族・友人から一時的な支援を受ける
- 債務整理で借金を軽減する
家族・友人から一時的な支援を受ける
借りたお金がどうしても返済できない場合、何らかの事情で収入が減ってしまった、という方がほとんどです。
それが一時的なものか、長く続くものかで対処は大きく変わります。
もしも一時的なものであるなら、家族や友人に相談し、一時的にお金を借りる、という手段があります。
しかしお金の切れ目は縁の切れ目。トラブルに発展しやすいためオススメはできません。
体力・精神共に余裕があるのなら、まずは収入を増やすことや、生活を立て直すことを中心に考えていきましょう。
- 短期バイト（土日祝のみ）
- クラウドソーシングを使った副業
- 不用品の売却
- 生活支援制度の利用
債務整理で借金を軽減する
家族や友人など、金銭的に頼れる人がいない場合には、債務整理を検討してください。
具体的には、「返済できない」と分かった段階から債務整理に詳しい弁護士を探し、すぐに相談することです。
債務整理には、以下のような種類があります。
- 自己破産：借金をゼロにする代わりに、財産を換価処分する手続き
- 個人再生：返済計画を立てて、借金を大幅に減額する手続き
- 任意整理：弁護士と債権者が相談し、将来利息をカットする手続き
いずれの方法になるとしても、ひとりで手続きをするには困難です。
滞納している時間が長いほど、他に打つ手がなくなってしまいます。
債務整理を行うにも、多少の費用はどうしてもかかります。
将来にわたって給与が差し押さえられたり、大切な財産が換金されることを考えれば、適切な判断をしてくれる第三者の存在は大きな心の支えとなってくれるはずです。
また他の消費者金融から借り入れればそれだけ返済負担が増えて、さらに生活を圧迫してしまうことに繋がります。絶対にやめましょう。