「エステに通いたい…でもお金がなくて…」
綺麗になりたい女性にとって、エステサロンは憧れの場所。
脱毛や痩身、シワ取りやバストアップなど、できれば色んなエステを受けたいですよね。
でも、サロンHPの料金表を見てビックリ！
エステ通いのお金はめちゃくちゃ高いんです。
そんな中、特に30代の女性の間で多くなっているのが、エステローンによる自己破産。
高すぎるエステローンの支払いができなくなり、やむを得ず債務整理をする方が増えています。
ここではエステローンが払えなくなってしまった場合の対応策についてご紹介します。
さらにローンの支払いができなくなったらどうなるのか、よくチェックしておきましょう。
誰にも言わないままエステのローン契約をしてしまう方は少なくありません。
毎月の高額な支払いができなくなって自己破産を選ぶ前に、まずはできる対応策を確認しておきましょう。
- 家計の収支状態を確認
- エステサロンに相談
- クーリングオフ
- 親やパートナーに正直に話す
- 他社からの借り入れ
詳細は本文を確認してください。
エステローンが払えない！毎月の返済が難しくなったときの対応策まとめ
このくらいなら毎月返済できるだろう…と契約したエステ。
しかし病気や怪我、突然のリストラなどで返済が困難になってしまうことは充分考えられます。
どれだけ身体が綺麗でも、借金に追われていては意味がありません。
できればすぐにでも対応を考えたいところですが、慌てずゆっくりと順を追って考えていきましょう。
- 家計の収支状態を確認する
- エステ会社やローン（信販）会社に相談する
- クーリングオフや中途解約を利用する
- 親やパートナーに正直に話す
- 他社からの借り入れはちょっと待って！
まずは家計の収支状態を確認。どこかに浮いたお金はありませんか？
いざ今月の支払いが難しいとわかると、焦ってお金を使わなくなるものですが、まずは家計の収支がどうなっているのか、改めて確認してみましょう。
日頃から家計簿をつけていれば楽ですが、そうでない場合は今月使ったお金のことをよく思い出して、書き出してみてください。
今月が無理でも、来月以降削減できる項目はありませんか？
お金がないなら払うことができませんので、まずは落ち着いて考えてみましょう。
給与が入ればしっかり払える、という場合は、できるだけ早く次のステップに進みましょう。
エステ会社やローン会社への相談確認は必須！コース変更も視野に入れて
今月の支払いが難しい…そう分かったら、すぐにでも支払い先の会社に連絡を入れましょう。
- エステ会社が提供している自社ローン
- オリコなどの信販会社が提供しているフリーローン
- クレジットカード払い
エステローンへの支払い方法は、大まかに分けると上記3つのいずれかになっています。
支払いが1日でも遅れてしまえば、支払先の会社から督促が行われることになります。
自分から電話をするのは勇気がいることですが、先にこちらから連絡すると「支払う意思」を示すことに繋がります。
そうすれば、相手も強硬な対応をとりにくいのです。
もし来月以降はきちんと払える、この日以降なら大丈夫、ということが具体的にわかっていれば、しっかり伝えることが重要です。
また延滞する前であれば、施術コースやオプションの変更などによって費用を抑えることができる場合もあります。
クーリングオフや中途解約の利用を検討。違約金が発生することも
サロンによっては、無料体験のあとほとんど強引に契約させてくる場合もあります。
高額なコースを契約させられたりした場合にも使えるのが、「クーリングオフ制度」です。
- 契約期間が1ヶ月以上
- 契約金額が5万円以上
上記に当てはまる契約であれば、契約書類を受け取ってから8日以内に書面を提出すれば、クーリングオフが成立します。
また、8日を経過している場合でも、中途解約が可能です。
長期的に考えても支払いが困難な場合は、中途解約してしまったほうが尾を引きません。
ただし法律で定める上限内の解約料金が発生する可能性が高いです。
サロンや契約したコースによって取り決め内容が異なりますので、当初のエステ契約時にしっかり確認しておきましょう。
親やパートナーに正直に打ち明けよう。秘密にしていても一人で解決は難しい
親や夫に内緒で、高いエステのコースを契約してしまった…という方も少なくありません。
自分ひとりの力では支払えなくなり、パートナーに「何かあるのではないか？」と怪しまれると、夫婦仲も悪化していきます。
正直に打ち明けて、自分では支払えなくなってしまったことを共有しましょう。
パートナーにひどく怒られたり、呆れられたりするかもしれません。
ですが、ひとりで抱え込んでしまっていたら、逆に心配をかけているかもしれませんよね。
それに、綺麗になりたかった、という想いは決して悪いことではないのです。
ローン会社への連絡も同じですが、話してみなければわからないことはたくさんあります。
ひとりで解決しようとせずに、信用できる人にだけ正直に打ち明けてみてください。
他社から借り換えるのはちょっと待って！借金地獄に陥るリスクあり
返済が困難になり、生活費もギリギリ…となると、思いつくのは他社からの借り入れです。
消費者金融や銀行など、個人でも借りられるカードローンはとても便利になりました。
一時的な補填で、かつ将来的に返済が可能であれば、積極的に利用してもよいでしょう。
しかし、安易な借り入れはより深刻な事態を招くこともあります。
すでに生活が苦しい状態であれば、その返済のためにさらに他社から借り入れようとしてしまい、自転車操業状態に陥ります。
エステやローンが払えないからといって、さらに借り入れを増やすのは得策ではありません。
返済が難しくなるばかりか、借金地獄に陥って抜け出せなくなってしまいます。
エステローンを払えなかったらどうなるの？脱毛・痩身でもほとんど同じ
エステの料金を払えないと、もちろんそのエステに通い続けることはできません。
ですがローンやクレジットカードで支払っている場合、より大きな問題に発展するおそれがあります。
- 期限日の翌日に電話で確認が行われる
- 遅延損害金が発生する
- 電話やハガキ、文書などで催促される
- ブラックリスト（信用情報）に延滞履歴がつく
- 債権が債権回収会社へ譲渡され、一括請求が行われる
- 裁判所から督促状が届く
- 強制執行で財産が差し押さえられる
- 二度とそのサロン系列店に通えなくなる
翌日から遅延損害金が発生！かかってきた電話は怖がらずに取ること
支払いが一日でも遅れると、その翌日から遅延損害金が発生します。
遅延損害金はどんな理由であっても発生するもので、ローン会社によって利率が変わります。
そこでローン支払いを遅延した場合、返済を行う際に、毎月の返済金＋利息＋遅延損害金となるため注意が必要です。
また必ず翌日中には電話での連絡がありますので、必ず取るようにしてください。
知らない番号からの連絡でも不審がらないほうが良いでしょう。
信用情報に傷がつく…あらゆる金融審査に通らなくなってしまう
サロンやローン会社に一度も連絡を取っていない場合、ハガキなど文書での督促が始まります。
延滞したまま2ヶ月（61日）以上経過すると、個人信用情報に延滞履歴が残る可能性があります。
これはいわゆる「ブラックリスト入り」の状態で、様々な弊害が発生します。
- 新規ローンの審査に通らない
- 新規借り入れの審査に通らない
- 新しいクレジットカードの審査に通らない
一度ついた延滞履歴は、完済後5年程度経たないと消えません。
また自ら申し出て消せるものではないため、時間の経過を待つ以外に解決策がないのです。
ブラックリスト状態になってしまったら、借り換えをしようと審査を申し込んでももちろんNGなので、2ヶ月の延滞だけは絶対にしないよう注意しておいてください。
もう分割払いはできない！一括請求が行われる
延滞後2か月以上が経過するともはや分割で支払うことはできず、一括請求がはじまります。
電話やハガキでの督促も一層厳しくなり、無視することはできません。
さらに延滞して3ヶ月以上経過すると、いよいよ債権はローン会社から債権回収会社に譲渡されます。
するとより取り立ては厳しく、自宅にまで訪問される恐れも出てきます。
法律では「正当な理由がない限り」、債権者が債務者の職場に連絡することは許されていません。
しかし「返済していない」「電話や郵便の方法では連絡がとれない」という事情がある場合、容赦なく職場にまで連絡が来ることもあります。
またこの頃になると「内容証明郵便」による一括請求書が送付されて、裁判の準備が進められるケースが多いです。
裁判所へ出廷命令。強制執行で給与や財産が差し押さえられる
内容証明郵便すらも無視し続けると、最終的に裁判所から訴状や支払督促の書面が送付されます。
これらは法的な拘束力のある文書ですので、もう無視することはできません。
裁判では敗訴する可能性が高いですし、判決が出たら強制執行をされて手持ちの財産が差し押さえられることになります。
- 預金口座
- 将来の給与
- 自動車
- マイホーム
延滞した金額に応じて、こうした財産が差し押さえられてしまいます。
給与が差し押さえられてしまった場合、職場にも通知が行くことになります。
給与差し押さえは解雇事由にならないので、叱責は受けるかもしれませんが、差し押さえをきっかけに退職を迫られることはありません。
ただし噂が広がって肩身が狭くなると、会社によっては最終的に自主退職に追い込まれる恐れも充分にあります。
まとめ：長期的に支払い困難の場合、早い段階で無料相談を利用しましょう
エステサロンに通うためとはいえ、ローンはローン。
返済できなければ前項で紹介したようなリスクが生じることになります。
収入が減り、長期的な支払い困難に陥った場合は、早いうちに弁護士事務所の無料相談を利用してください。
いわゆる「債務整理」という方法で、ローンや借金の負担を軽減できる可能性があります。
債務整理は専門的な手段のため、個人で完遂するのは難しいです。
債務整理にはいくつかの種類があるので、どの手続きを選ぶべきかについての選択もプロに任せてしまったほうが無難です。
ネット上から無料で診断可能なサイトもあるので、こうしたサービスを活用する方法も視野に入れておきましょう。
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監修者：福谷陽子 元弁護士 ライター ＞プロフィールはこちら |