結婚式に限らず、婚姻には大きなお金がかかります。
普通は結婚資金を貯めてから式を挙げたり、両家で話し合って分担したりしますよね。
最近では妊娠が先になる「でき婚・授かり婚」も多くなっています。
- 妊婦の負担から早く結婚式を挙げたい
- 結婚資金が急な出費で減ってしまった
- 最初からお金が足りない
このように困ったことも多いものです。
そこでここでは、結婚式にはどのくらいかかるのか、費用が払えないときはどうなるのか解説します。
できるだけトラブルを起こさずに解決する方法を考えてみましょう。
結婚式場の予約は、場所とサービスの提供を対価とする契約です。
自己都合での解約には違約金（キャンセル料）が発生します。
- キャンセル・延期するかどうか決める
- 式場に相談してみる
- 用意できるお金の範囲内で式を挙げる
これらを判断して決めていくことになります。
詳しくは本文を参考にしてください。
結婚式の費用相場
近年は減少傾向にあった結婚式・披露宴の費用相場は、2016年の全国平均で359.7万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2016調べ）です。
この調査では、2015年に続き増加傾向を見せました。
招待人数の全国平均は71.6人です。
主な費用は挙式料・飲食代・衣装代で、約200万円平均かかります。
飲食代は招待人数で上下しますので、359.7万円はあくまでも参考金額と捉えてください。
| 主な結婚式・披露宴費用 | 費用相場 |
| 挙式料 | 21.0万円～37.4万円 |
| 料理＋飲み物（1人あたり） | 1.5万円～2.0万円（71.6人で107.4万円～143.2万円） |
| 新婦の衣装代 | 44.6万円～59.4万円 |
| 新郎の衣装代 | 14.6万円～19.0万円 |
| ギフト（1人あたり） | 0.2万円～0.9万円（71.6人で14.3万円～64.4万円） |
| 会場装花 | 12.5万円～19.1万円 |
その他の費用としては、司会・写真・ビデオ撮影を委託した場合の委託料、映像演出やエステなどといったもの。
必ずしも発生するとは限らず、なんとか節約できれば、300万円までは下げることができるのではないでしょうか。
なお、北海道だけは全国平均よりも約160万円も安く、196万円が費用相場です。
これは北海道の披露宴が会費制（1万5千円程度）になっているためで、北海道以外の地域では326.9万円～399.3万円でした。
大半はご祝儀でまかなうことができる
ただ、こういった莫大な費用をかけられる理由のひとつには「ご祝儀」の存在もあります。
例えば将来客が平均値の70名であったとして、単純計算で70名×ご祝儀3万円で210万円にもなります。
例え300万円規模の式を挙げたとしても、実質的な負担は100万円以下にまで抑えることができるのです。
とはいえ、結婚式の料金は前払いが基本です。
一時的にとはいえ数百万円単位のお金を負担することになるため、厳しいと感じるカップルも少なくないでしょう。
申込後にお金を払えなかったらどうなる？
どの結婚式場でも正式契約（予約）をすると、10万円程度の申込金を支払うのが一般的です。
申込金は費用の内金となっており、結婚式を予定通り行えば、総請求金額から申込金が引かれて請求されます。
ところが申込後にお金を払えなくなった場合、前払いする式場では、結婚式そのものをキャンセルするしかなく、それに伴ってキャンセル料が発生します。
キャンセル料は式場によって異なり、挙式日が十分に先なら申込金だけで済む場合もあります。
しかし、挙式日に近くなるほど（90日以内や120日以内が多い）見積もり金額の一定割合をキャンセル料とする式場では、申込金の他にもキャンセル料を請求されます。
いわゆるドタキャンなら、もちろん全額請求です。
式場側にしてみれば、挙式日が近づいてからキャンセルされると他の予約を入れることが難しくなります。
またそもそもキャンセルは契約不履行なので、一方的な理由での解約にはペナルティがあって当然です。
では、どうしてもキャンセル料を払うしかないのでしょうか？
何かできることがないか考えてみましょう。
- プラン変更ができないか相談してみる
- 延期や支払い方法の変更ができないか相談してみる
- 挙式日までの期間を確認
- 消費者生活センターに相談
- 何とかお金の都合を付ける
プラン変更ができないか相談してみる
本来であれば、プラン内容を全て了承して契約している以上、契約の変更は認められなくても仕方がありません。
事実、プラン変更を認めない式場も多いです。
しかしそれではせっかく決まった契約をキャンセルされかねず、挙式日が近くない限りプラン変更を認める式場もあります。
プランナーの営業成績にも関わることなので、まずは相談するところから始めましょう。
- 衣装・料理のグレードを下げる
- お色直しの回数を減らす
- 会場装花やキャンドル点火などの演出を削り、安く済ませる
- 招待状を出す前なら招待人数を減らす
このように、費用を抑える項目はいくらでもあります。
一生に一度の結婚式だから…と誰もが思い、お祝い事で財布のヒモが緩むのも確かです。
しかし、お金が払えないのに結婚式を挙げることはできません。
今のままではキャンセルしかないことを正直に伝え、金額を下げるプラン変更を相談するべきです。
延期や支払い方法の変更ができないか相談してみる
式場にしてみると、キャンセルされるより予定通り行われることを望んでいます。
まずは、契約書に延期や支払い方法の規定がないか確認してみましょう。
たとえ延期しても、予約日の営業に穴を空けてしまうことは変わりません。
しかし単なるキャンセルと違い、延期にはキャンセル料を取らない式場もあります。
延期日を予約の少ない時期に配慮するなど、何か手立てはあるはずです。
また、多くの式場が挙式日よりも前に全額を支払う前払いになっています。
この場合、延期が無理なら分割払い、もしくは挙式日の当日払いや挙式後の後払いにできないか相談します。
とはいえ、式場もなかなか了承してくれないでしょう。
もしかしたら、当日払いや後払いに変えることで、前受金（保証金）を請求されるかもしれません。
金額しだいでは借りてでも用意できるはずですから、請求された場合はキャンセル料と比較して判断します。
当日払いや後払いになると、ご祝儀（会費制なら会費）が入っているので、前払いよりも随分と楽になります。
また支払日が先になることで、不足するお金を用意するための期間も延びます。
挙式日までの期間を確認
契約上、キャンセル料の発生は仕方がないとして、本当にキャンセル料が妥当であるか疑問に感じることは多いですよね。
半年も先の予約なのに、費用の何割か請求されることも決して少なくありません。
キャンセル料の根拠は、式場がキャンセルによって受ける見込み利益の損失です。
挙式日までの期間が十分にある場合は、過当なキャンセル料を請求されている可能性も考えられます。
せめてキャンセル料を割り引いてもらえないか、式場と交渉してみるという方法もあります。
さすがに1ヶ月を切っていると無理でも、挙式日まで3ヶ月や半年の期間があるなら、式場も新たに予約を受け入れる余地があるからです。
消費生活センターに相談
全国の消費生活センターでは、契約トラブル等の相談窓口をしています。
キャンセル料に納得できなければ、消費生活センターに相談してみるのも1つの手です。
ただし、有効に成立した契約で発生する正当なキャンセル料を、不当だと消費生活センターに泣きついても門前払いされてしまうこともあります。
消費生活センターに相談するからには、何か理由がなくてはなりません。
例えば、契約時の説明が不十分だった、契約後に見積もり金額が異常に増えたなど、式場の対応に不備があって、消費者を保護するべき事情があれば、相談員が間に入って式場と話をしてくれる可能性も出てきます。
2014年度において、結婚式での契約・解約に関するトラブルは1,472件寄せられています。
直近で同様の事例がないか、消費生活センターに聞いてみるだけでも価値はあるでしょう。
参考：独立行政法人国民生活センター「トラブルになってからでは遅い！結婚式トラブルへの備えとは」
何とかお金の都合を付ける
キャンセルしない前提で手元にお金がないときは、支払日を先延ばしするか、お金を借りるか二択です。
支払日の先延ばしは、延期や支払い方法の変更で説明しましたので、お金を借りることができないか検討してみましょう。
- 親から借りる
- 勤務先から借りる
- ブライダルローン（ウェディングローン）
- クレジットカード
- カードローン
こういった方法になりますが、親から借りるのは気が引ける、勤務先にも相談しづらいなら、自分で何とかするしかありません。
ブライダルローンの場合、お金の使用目的が結婚式関係と決まっており、見積もり書などを提出して借ります。
地方銀行を含め取り扱う金融機関は多いので、探すのには苦労しないはずです。
また、結婚式場によっては、クレジットカード払いにも対応しています。
ただし、限度額を超える場合は、クレジットカード会社に相談して、一時的な限度額の引き上げを了承してもらう必要があります。
最後のカードローンについては、ブライダルローンやクレジットカードとの金利差を比べてから利用したいところです。
しかし、結婚式でご祝儀が入るため、返済にはそれほど苦労しないと思われます。
無利息期間（新規申し込みから30日間が多い）があることも多いです。
結婚式費用のように借りてもすぐにご祝儀で返すアテがあるときは、それほど心配するものではないでしょう。
お金を借りて結婚式後に返済
キャンセル料のところで説明したように、親や勤務先、ブライダルローン、クレジットカード、カードローンを利用してお金を借り、結婚式後に返すことでも結婚式はできます。
ただ、せっかくの新婚生活が借金から始まるのも嫌ですよね。
結婚式以外にも、新婚旅行や新居まで考えると、とても多くのお金がかかります。
ですから、お金を借りる場合は、ほとんどをご祝儀で返済できる範囲内に決め、残額は結婚後に負担にならない返済額にするべきです。
また、借りることが前提なら、前払いの式場でもご祝儀の範囲内で行う結婚式が可能です。
式場の選択肢が広くなることで、選択できるプランも増えるのですから、より計画的に無理のない結婚式ができるでしょう。
まとめ
思い出作りに納得できる結婚式がしたい。
そう思うのも当たり前の感情で、特に女性は結婚式への想い入れが強い傾向があります。
思い出は一生残ることを考えると、少しくらいは無理したいのが結婚式ですよね。
その一方で、式場との契約は法律行為となり、身勝手に解約することはできません。
トラブルで結婚式を台無しにしないよう、最初からお金が不足しない結婚式を考えるか、延期・プラン変更が無理なら、一時的にでもお金を用意して解決したいところです。